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1. 見栄っ張りな消費

「見栄」のためにモノを買うことはもうナンセンスです。今の時代にそういう理由で車を買う人を僕は素直にダサいと思ってしまいます。すみません。

これには、そもそも僕たちの世代は金銭的に豊かになることが難しいことが起因しているのでしょう。バブルとはもう違うのですから、僕たちの世代はもっと建設的なお金の使い方を考えないといけません。

2. 「熱中」のない残業

仕事に熱中した結果残業してしまうのは良いと思いますが、仕事に追われて残業するのはかっこ悪いです。これは残業する個人というよりは、残業を強いる組織（と、それを強いる経営層）がかっこ悪いです。

一時的ならまだしも、恒常的に残業しないと利益が出ないようなビジネスは、そもそも遠回りなのでしょう。もっと生産的な形があるはずです。

3.「大人」の理屈しか言わない

僕たちは過度に「大人」になりすぎるきらいがあります。「大人」になることが必要な時もありますが、常に「大人」なのはかっこ悪いです。

優れたリーダーは常に子供のような側面を持っているものです。変化の激しい時代の中、大人の理屈を振りかざしてリスクが取れないのは、もったいないことです。

4. 問題意識が欠如した仕事

今自分がどんな問題を解決しているかを、意識できない仕事はクールじゃないです。

これは極端な例えですが、「車を売ること」はどんな問題を解決するのでしょうか。その車を売ることで、社会が抱える問題は解決に一歩近づくのでしょうか。

ここで例に出した「車」はあくまで例で、売るモノは何でもよいです。自分の仕事がどんな問題を解決しているかを意識できるか否かは、僕にとってはとても重要です。

5. 恋人や家族をないがしろにする人＆それを強いる組織

いやもう超ダサいです。仕事ばりばりやって家庭崩壊とかかっこ悪いです（気を悪くされた方ごめんなさい）。

6. 無意味なミッションステートメントを持つ組織

ミッションが明確でない組織はかっこ悪いです（と、言っても日本の企業はほとんどがミッション形骸化状態だと思います。気を悪くなされた方すみません）。

7. オープンな場所でネガティブなことを言う

特にツイッターなどで、公然と他者を批判することはクールじゃないと感じています。

よっぽど対象を変えたいと強く願い、かつその変化にコミットできる状況にない限りは、ネガティブな発言は避けるべきだと考えています。周囲が暗くなります。クローズドな場所でこっそりやるならありだと思います。

8. 過度な上下意識

あの人は上だから、あいつは下だから、という理屈を作りすぎるのもナンセンスです。もっと今はフラットですし、平等に尊重し合い、価値を協働して生み出すことも十分できるはずです。

9. 心身を壊すまで働かせる組織

超ナンセンス。日本から撃退しなきゃいけません。

10. シェアできるはずの価値をシェアしない

シェアできるのにシェアしない、というのはちょっとかっこ悪いです。時間がない、費用が掛かる、などの事情があるのなら仕方ないですけれど。

例えば引っ越すにあたって、まだ動く白物家電は、捨てるのではなくLivlisなどで誰かにあげることを考えてみると良いかと思います。

11. 「常識」に囚われること

そもそも「常識」とはなんぞや、という話にもなりそうですが、ここでいう「常識」は、新しい価値を生み出すことを阻害するような類の「常識」です。

「大学に出て正社員になるのは常識だから」「就活でスーツを着るのは常識だから」などは良い例かもしれません。常識を疑えば、新しい価値が生み出せるはずです。

12. 年齢や性別で人を評価すること

いわずもがな。時代はフラットです。分野によっては、今は若ければ若いほど感覚が鋭敏だったりもします。

既存のプラス20％を目指さない。

　これは自分もそうだし、多くの人が陥りががちなのではないだろうか。日本でインキュベーションを行う投資家にも同じ言葉を丁度渡米前にもらった。既存のひっとしているサービスの「ここがだめだ！」を原点にしがちなこと。場合にもよるが、既存のサービスの思想の延長線上に乗ったままのサービスはいずれ駆逐されてしまうし、刺さらない。

　サービスを考える上で、参考にするのは大事だが、コンセプトが独自性なのか、既存の+20%にすぎないのか、はしっかり見極めた点だ。

1. 「片づけ祭り」の開催日を決める

片づけ「祭り」とはどういうことか。普段からちょっとずつ、ではなく、一気にやる。勢いで、テンションを上げてやる、ということです。「一気に」というのが重要です。徐々にでは片付けと同時に、同時に散らかっていき、結局キレイに片付くことはなさそうですね。一気に片づけて、劇的に変わった部屋の風景で自分に大きなインパクトを与えるのが大切。まずは、本気で片づけるために、時間を確保しましょう！

2. まず捨てる！

祭り当日。まずちらかったモノを収納しようなどと思ったら大変です。
モノを減らしてから
収納する
この順番が大切なんですね。

3. 捨てる順は衣類→本→書類→小物類→思い出品

場所ごとではなく、カテゴリーごとに片付けるというのが本書の考え方。まず、衣類をすべて残らず一箇所に集めます。これにより、自分がどれだけ服を持っているのか把握でき、捨てる捨てないの判断がしやすいとのこと。本や文房具なども同様ですね。

4. ときめくものだけ残す

モノを残すか捨てるか見極めるときも、「持っていて幸せかどうか」、つまり、「持っていて心がときめくかどうか」を基準にする

5. モノの定位置を決める

これすごく重要です。捨てずに残すモノすべての「定位置」を決めましょう。これをしないからあちこちに散らかったり、モノをなくしたりするわけですね。逆に言えば、すべてのモノの定位置を決めるのは大変な作業なので、先にモノを減らしておくとラクですね。
ここまでできれば片づけ祭り終了です！

6. あとは「戻す」、「新しいモノの定位置決め」だけ

「祭りの片づけ」を終わらせたあとは、それ以降の「使ったモノを定位置に戻す」「新しく増えたモノの定位置を決める」はまったく苦労せず、続けることができます。

もしも「カレー無料法」ができたら、何が起きるだろうか。

「カレー無料法」は、「お金のない人にも、せめてカレーくらい食べさせてあげよう」という趣旨の法律。メニューにカレーのある飲食店は、カレーだけは無料にしなければいけない、というもの。

もしこんな法律ができたら、まずカレーチェーンは商売にならないので、消滅するだろう。そして、牛丼チェーンやファミレス、定食屋などでカレーを出している店も、カレーはメニューから消えるだろう。

こうして、カレーを出す店はなくなってしまう。これまで普通にカレーを食べていた人も、カレーを食べられなくなるのだ。

どうしてもカレーを食べたい人は、違法の「裏カレー」を出している店に行く。「裏カレー」は１万円くらいするが、店側も違法を承知でやっていて、摘発されるリスクがあるので、高額になっている。

そのうち、「なんで普通にカレーを食べられないんだ！」という国民の声が強まって、政府はカレーショップに補助金を出すことにする。無料で出してもらうかわりに、政府から１杯５００円の補助金が出るのだ。

この「カレー補助金」によって、今度はむしろカレーショップが激増する。カレーチェーンが次々にあらわれ、カレーショップでない飲食店も、ほとんどカレーを出すようになった。

これによって、カレーが好きな人は、いつでも、どこでも、カレーが無料で食べられるようになった。また、特にカレー好きでない人も、カレーならば無料で食べられるので、みなカレーばかり食べるようになった。

いっぽう店の側も、みんなカレーばかり食べるので、カレー以外のメニューは売れなくなっていき、カレーに集中する店が増えてきた。

しかし、経済にフリーランチ（タダメシ）はない。政府は「カレー補助金」のために、膨大な財政支出を強いられることになった。「カレー補助金」自体は１杯５００円だが、補助金の支給や、店が過大な申請をしていないかのチェックなどに、多大なコストがかかる。こうしたカレー関連の仕事のために「カレー庁」ができて、カレー庁の職員は日々、申請を受けつけたり、店に調査員を送り込んで、抜き打ちで検査をしたりしている。

「カレー補助金」以降、カレーチェーンの中には大成功して、一部上場したり、経営者が億万長者になる例も出てきた。しかしいっぽうで、国民からは「カレー無料法」を撤廃せよという声も強くなってきた。「カレー補助金」はけっきょく税金から出ているので、カレーをあまり食べない人にはむしろソンになっているからだ。

しかし「カレー無料法」がなくなったら、カレーチェーンには補助金が入らなくなるし、カレー庁も存在意義を失う。そこでカレーチェーンは、カレー庁から天下りを受け入れて、カレー庁を強くバックアップすることにした。カレー庁はこれに力を得て、「お金のない人にもカレーを」というポスターをそこらじゅうに貼ったり、テレビにＣＭを打ったりした。

またカレー庁は、学者やマスコミ人によびかけて、「お金のない人にもカレーを」のキャンペーンに協力してくれるよう手配した。これが功を奏して、あちこちの新聞や雑誌で、カレー庁寄りの記事があらわれた。こうした記事では、最近増えてきた「カレー無料法」撤廃論は金持ちに味方するもので、お金のない人にカレーを無料で提供することは社会的使命である、といった主張がなされた。テレビのワイドショーでも、人気のある司会者が「お金のない人にも、カレーぐらい食べさせてあげましょうよ」と涙ながらに訴えたりして、視聴者の心を動かした。

弱者に味方する気持ちの強い人は、このようなカレー庁寄りの記事や番組に賛同し、「カレー無料法」に反対する撤廃論者は金持ちの味方だ、と思い込んでしまった。こうして、カレーチェーンとカレー庁のキャンペーンは大成功し、「カレー無料法」を支持しつづける人が増えて、撤廃論は下火になった。

このようにして、「カレーは無料」というのが定着し、あたり前になっていった。カレーは国をあげての一大産業になると同時に、カレー以外の食はだんだん衰退していった。また、カレーが売れた数を水増し請求したり、客と共謀してカレーがたくさん売れたことにする、といった不正も横行した。カレー庁は日々、そうしたチェックに追われ、いくら人手があっても足りないような状態で、カレー庁の職員の数はどんどん増えていった。

こうして、日本の財政支出にしめるカレー関連の予算はしだいに増えていき、明白に財政を圧迫するようになってきた。海外の著名な経済紙などにも、「Curry-crazy Japanese（カレーに狂った日本人）」といった批判記事が出て、日本の狂ったカレー政策が日本経済を失速させている、という指摘があいついだ。

日本在住の外国人や、日本好きな外人観光客などからも、「最近の日本はどこの店もカレーばかりで、せっかくの日本の食文化が台無しだよ」といった失望の声があがるようになった。これは日本人もほとんど全員が思っていたが、いまや日本のカレー政策を表立って批判することはタブーに近く、なかなか批判できなかった。

いまやカレーは国をあげての一大産業になっていて、どこの会社も多かれ少なかれ、カレーショップやカレー庁と取引があるような状態だった。よって、国のカレー政策を批判する場合は、会社に不利益を与える可能性があるので、クビを覚悟しなければならなかった。このため、カレー政策を堂々と批判しているのは、カレー庁のシンパでない学者やジャーナリスト、ベンチャー起業家、匿名のブロガーなどが中心だった。マスコミにカレー政策の批判が載ることはなかった。

以上、「カレー無料法」から始めて、いくらか思考実験してみた。この話の要点は、

１）政府がカレーを規制すれば、カレーの供給が減る
２）政府がカレーに補助金を出せば、カレーの供給は増えるが、本来のコスト以上に税金が使われる

という２点だ。どちらにしても、政府が市場に介入することになるので、市場はねじ曲げられ、市場参加者のインセンティブもゆがんでしまう。そして、

３）いったん法規制ができると、それは既得権益になり、それを崩すのは容易でない

というのが、この話の核心である。特に、＜国のカレー政策を批判する場合は、会社に不利益を与える可能性があるので、クビを覚悟しなければならなかった＞という部分に注目してほしい。雇用の流動性がない場合、このように「クビがかかってしまう」ので、国の政策を批判することが「タブー」になりやすい。

ここでの「カレー」にあたるものは、別になんでもいい。法規制の背後に、このような「構造」や「力学」があるという例は、少なくないだろう。今回のカレー話はフィクションだが、いま実際にある法規制は、まさに現実である。